【新車特約】必要か、いらないか？特徴・デメリット・加入期限を解説

自動車を購入した際に、新車特約を付けるかどうかを悩む場合があります。新車特約を付けるかどうかの判断は、購入した人の価値観によるところが大きいです。

この記事では、新車特約の特徴について解説し、補償が適用されるケースや補償対象外となるケースについて紹介していきます。

新車特約が必要か、いらないか悩んでいる人は、ぜひ今回の記事を参考にしてください。

新車特約とは？特徴を解説

新車特約とは、自動車保険（任意保険）に付帯できるオプション契約のことです。正式名称は、「車両新価特約」と言います。

こちらでは新車特約の特徴として、メリットや自動車保険との補償内容を比較していきます。

新車特約のメリットは、新車購入時の金額が補償されること

新車特約のメリットは、事故などで車に大きな損害があった場合に、新車購入時の金額が補償されることです。そのため、自動車ローンが残っていたとしても、同じクラスの車を購入することができます。

新車特約と自動車保険のみの補償内容を比較

車が損傷した場合、自動車保険でも修理費は補償されます。しかし、車の市場価値は年々変化します。

たとえば、300万円で購入した車が3年後に事故を起こしたとして、自動車保険のみの場合と新車特約が付いている場合では、補償内容に以下のような違いがあります。

新車特約の注意点やデメリット

新車特約には、以下の注意点やデメリットがあります。

自動車保険（任意保険）への加入が必要

新規契約だけで自動車保険（任意保険）の契約は結ばない、ということはできません。新車特約は、自動車保険（任意保険）と付帯する形で契約します。

補償金で違う車の購入はできない

新車特約の補償金で、違う車を購入したり、お金を浮かせたりすることはできません。たとえば300万円の補償金が出て、100万円で別の車を購入し、200万円のお金を浮かせるということはできません。

保険料が高くなる

新車特約は、自動車保険に付帯するものです。そのため新車特約を付ければ、そのぶん自動車保険の保険料は高くなります。

また、車を購入してから年数が経過するほど、保険料が高くなるのが一般的です。たとえば、初度登録から1年目と5年目の場合だと、5年目の保険料が高くなります。

新車特約を使うと3等級ダウンする

新車特約を使うと等級が3つもダウンし、翌年の保険料が値上がりします。車の損害費用はカバーされますが、毎月の保険料が高くなることは覚えておきましょう。

新車特約が適用されるケース

新車特約は、主に以下の条件で適用されます。

上記の通り、新車特約が適用されるケースは、損害が大きく多額の修理費用がかかるときです。軽微な修理だと新車特約の対象外ですが、基本的には加入している自動車保険で費用が補償されます。

新車特約の補償対象外となるケース

新車特約が適用されず、補償対象外となるケースは以下の3つです。

盗難

新車特約の支払い条件は、あくまでも車両に大きな損傷がでた場合です。そのため、盗難は補償対象外になります。

基本的に車が盗難された場合は、自動車保険で補償されます。自動車保険に加入する場合は、盗難の補償内容について確認しておきましょう。

自動車保険が適用されない損害

新車特約は、自動車保険への加入が必要です。自動車保険が適用されない損害については、補償対象外となります。

自動車保険が適用されない損害とは、主に以下のようなケースです。

内外装のみの損傷

内外装で50％以上の損傷がでても、エンジンやフレームなどの構造部分に損傷がなければ、適用されない可能性があります。

新車特約は初度登録からいつまでの車に適用される？

自動車保険に新車特約を付帯できるのは、新車もしくは初度登録から2年〜3年ほどが一般的です。ただし、新車特約の付帯条件は、保険会社によって違います。

たとえば、期間を「初度登録から1年以内」と設定している会社もあれば、「初度登録から5年以内」と設定している会社もあり、幅は広いです。

もちろん、期間が大きいほど保険料は高くなりますが、期間内であれば中古車であっても新車特約を付帯できます。

新車特約を付ける場合は、色んな保険会社から見積もりをとり、期間と保険料を比較してください。

［結論］新車特約は必要か、いらないのか？

新車特約が必要か、いらないと感じるかは、人によって異なります。新車特約を付けるのがおすすめな人、おすすめでない人は以下の通りです。

車を運転する機会が多かったり、1台の車を複数人使う人が多い場合は、事故が起きる可能性が高くなります。その場合は、新車特約を付けるかどうかを検討しても良いでしょう。

新車特約についてのまとめ

新車特約が必要かどうかは、人によって判断が分かれます。自動車の購入価格が高額で、車を運転する機会が多い場合は、新車特約の付帯を検討してみましょう。